三和住宅について

About us

栃木県那須塩原市で創業し、約50年
「共存共栄」という経営理念のもと、
オーナー様・入居者様・
協力業者様・地域の皆様すべてに
「Win-Win」となる事業を追求し続け、
今日に至ります。

賃貸物件のご案内から、
資産活用、街づくりまで。
地域を支える不動産コンサルタントとして、
幅広く総合的にお手伝いができますので、
まずはぜひお気軽にご相談ください。

Our Business3つの事業

賃貸斡旋

アパマンショップの店舗を中心に、賃貸物件をお探しの方にご希望にあったお部屋をご紹介。年間2,500件以上の成約実績を誇ります。

賃貸管理

県内トップクラスの管理物件数(約1万室)。家賃の収納から入居者様対応、建物のメンテナンスまで、オーナー様に代わり賃貸物件を総合的に管理します。空室対策にも力を入れており、高い入居率(91%)を誇っています。

資産活用

不動産の売買仲介をはじめ、活用方法のご提案や相続対策など、不動産による収益を最大化するための様々なご相談に対応しています。

Business Area事業エリア

三和住宅は那須塩原市に本社を構えております。創業以来、地域に根ざしながら徐々にエリアを広げ、現在は那須塩原市、大田原市、矢板市、さくら市、高根沢町、宇都宮市、芳賀町にて事業を展開しています。

【事業エリア】
  • 那須塩原市
  • 大田原市
  • 矢板市
  • さくら市
  • 高根沢町
  • 芳賀町
  • 宇都宮市

Advantage選ばれる理由

Reason01
地域に根ざし、
ネットワークを形成

三和住宅は、現会長が実家の土地活用に悩んだ経験から、「土地や建物の持ち主の相談相手になりたい」という思いを抱き、1977年に創業しました。以来、地域のオーナー様お一人おひとりに真摯に向き合いながら信頼関係を築き、少しずつ着実にエリアを広げてきました。その結果、栃木県北部から県央地域の不動産情報を迅速かつ豊富に集める強力なネットワークを形成し、現在に至っています。

POINT
  • 地域に根ざし、コツコツと信頼関係を築き続けた50年
  • 栃木県北部から県央地域の不動産情報が迅速かつ豊富に集まる、強力なネットワーク

Reason02
「オーナー様にとっての
ベストな方法」


こだわった、

不動産コンサル
ティング・
ソリューション

オーナー様のご相談やお困りごとを受け止め、可能なかぎりその問題解決をはかる。三和住宅の基本的なスタイルです。私たちが提供している不動産斡旋や賃貸管理などのサービスは、あくまでその方法の一つにすぎません。「共存共栄」の経営理念のもと、目先の利益に捉われず、あくまで「オーナー様にとってのベストな方法」を考え抜き、実現することが、私たちのビジネスの本質であると考えています。

POINT
  • 「共存共栄」の経営理念を貫くビジネススタイル
  • 物件オーナーや土地オーナーのご相談・お困りごとを受け止め、
    可能なかぎりその問題解決をはかり、お役に立つ

Reason03
「賃貸管理」に強い

空室対策や家賃管理、入居者対応、建物メンテナンスなど、賃貸物件は適切に運営されてこそ資産を生み出します。そこで三和住宅では賃貸管理事業に注力し、オーナー様の安心と入居者様の快適な暮らしを支えるため、きめ細やかで迅速な対応ができる体制を整えています。お任せいただいている賃貸管理物件数と高い入居率は、県内でもトップクラスの実績を誇ります。

POINT
  • 専任のリーシング(入居促進)チームによる空室対策と、万全な入居者対応が可能な体制
  • 県内トップクラスの管理物件数(1万室)と高入居率(91%)

History 創業逸話

「共存共栄」という
企業のあり方

土地を持つ
人間の
投資決断を体験し、
役立ちたいという想いが
原点

現代表取締役会長の渡邉が、「実家の土地にスーパーマーケットを建てて貸さないか」という引き合いに散々悩み抜いた経験が、三和住宅創業のきっかけです。土地を持つ人間の投資決断には、想像を絶する不安がつきまといます。渡邉はこうした心理を身をもって体験し、共有することによって、「土地や建物の持ち主の相談相手として役立ちたい」という志をふくらませ、1977年に不動産業をスタートしました。

信頼関係ができないと、
スタートラインにすら
立てない

貸家のオーナー様を訪問し、不動産斡旋業の開業を繰り返しご挨拶しましたが、当初は全く相手にされませんでした。ある時、『あんたはどこの家の人だ?』と問われ、親の名前を伝えた瞬間、態度が一変。この経験から、『素性が分かり信頼されなければ、仕事のスタートラインにすら立てない』という現実を痛感しました。さらに、お客様の要望に応え、選ばれる会社でなければ生き残れないことを学びました。これらの教訓が、今も変わらない経営理念である『共存共栄』につながっているのです。